スマホ・ガラケー・タブレットの高価買取なら

スマホ・携帯買取のバイヤーズ.com新宿店です。

Appleは、「iPhoneで撮った最高の写真をシェアしよう」というタイトルで、2019年のスタート記念イベントとして、「Shot on iPhone Challenge」を、1月22日～2月7日にかけて実施する旨を公開しました。

「Shot on iPhone Challenge」では、一般iPhoneユーザーから写真を募集し、その内、10作品を選び出し発表すると共に、入賞作品はいくつかの厳選された都市、Apple直営店そしてオンラインや屋外広告などに使われるとしました。

 

名誉だけでいいのかの批判、一転、使用料支払いを追記

ちょっと考えてもみてください。

Instagramで、自分の写真に「いいね」が付くだけでも嬉しいのに、「厳選された都市、Apple直営店そしてオンラインや屋外広告」に自分の撮った写真が使われるなんて、想像するだけで、どんなに嬉しいか、ハッピーな気もちに満たされるかを簡単に思い描くことができます。

しかも、写真が使われた場合には、撮影者のクレジットを必ず付記する事、写真の権利は撮影者に帰属する事を約束しているので、Apple Store店頭やオンライン広告に、自分の名前やニックネームがクレジットされるんです。

プロカメラマンだって、大喜びしそうな企画ですから、一般人の嬉しさときたら、筆舌に尽くしがたい程です。

もちろん、「応募写真を利用、変更、発表、展示、配布、応募写真の派生作品を制作し、応募写真を複製するためのロイヤルティーフリーの、全世界的な、取り消し不能の、非排他的ライセンスを1年間与える」といった厳しい制約も設けられていますが、そんな事、問題じゃないぐらいに凄い事だと思います。

 

しかし、メディア「engadget」によれば、公募開始直後から「ここまで大規模な広告企画なのに、肝心の入賞撮影者には、クレジットを付けると言うだけで事足りるのか…という批判があったようです。

この写真公募は「チャリティ企画」ではありませんので、写真を審査する側のプロカメラマンも、広告スペースの売主も、Appleの広告と言う仕事によって対価を受け取っているはずですが、撮影者は名誉だけというのもおかしな話しだと言う事は頷けます。

 

さらに、「engadget」は面白い事を言っていますので、日本語版をそのままご紹介します。

「少なくとも他ならぬアップルが、アートを愛したヒッピー崩れの創業者により「事務機器」ではなく個人の可能性を開花させる道具として「パーソナルコンピュータ」を作った会社」であり、「写真家・愛好家を含むクリエイティブなユーザー、プロからの圧倒的な支持を受ける世界的な企業」であるのに、「露出してあげるからタダでいいよね」を堂々と実施することについては、「世界の企業に影響を与えること」だと述べています。

そうした論争・批判を受けたからなのかどうかは分かりませんが、Appleは「使用料」に関する追記を行いました。

現在の募集要項にはこのように記載されています。

「えー、最初は対価を得るべきとは考えていなかったんでしょ？」と突っ込みたくなりますが、まあ確かに使用料を頂けるのであれば、さらに嬉しいですが、Appleの看板にクレジット付きで採用されるだけで充分に幸せだし、撮った甲斐があったというものです。

しかし何より重大な問題は、世界中から集まった写真の中から、自分がラスト10枚に残るような写真を撮れるかどうかかもしれません。